日本列島が見えない〜世界地震震央分布と世界原発マップを重ねてみた

　日本列島は環太平洋火山帯に属しています。

■図１：環太平洋火山帯

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:Pacific_Ring_of_Fire.svg

　環太平洋火山帯は、太平洋の周囲を取り巻く火山帯のことで、火山列島や火山群の総称であり、太平洋プレートを中心とする太平洋の海洋プレートが、その周辺の大陸プレートや海洋プレートの下に沈み込むことによって火山列島や火山群が形成されます。

　当然ながら地震の多発地帯となっているわけです。

　気象庁サイトより。

■図２：１９９０年から２０００年までの世界の地震の震央分布（マグニチュード４．０以上、深さ５０ｋｍより浅い地震）

http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/whitep/2-1.html

　日本列島が見えません。

　この図を見れば歴然ですが、太平洋プレートがせり上がってくる南北アメリカ大陸側よりも、プレートが沈み込む日本側のほうが地震の発生頻度がより多いことが見て取れます。

　で、日本列島近傍の地震分布図はこちらです。

■図３：１９９０年から２０００年にかけての日本付近で発生した地震の震央分布図

http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/whitep/2-1.html

　ここに世界トップシェアを誇る再保険会社、ミュンヘン再保険会社があります。

Munich Re
http://www.munichre.co.jp/

　このホームページによれば、設立１３０年の老舗であり、世界160カ国 5,000 社に及ぶ保険会社と取引があるそうです。

長年にわたる日本市場との関係
ミュンヘン再保険会社は、元受保険会社の再保険部門としてではなく、再保険専門会社として、1880年に設立されました。リスクマネジャーとして、当時より、元受保険会社が引受けたリスクの一部を再保険として引受けるなど、保険業界のバリューチェーンにおいて、再保険会社と元受保険会社は相互に補完的な役割を担ってきました。
設立後まもなくして、国外へと事業を拡大。1886年より欧州各地に事務所を、1899年には米国に支店を開設しました。その後、1912年に日本の保険会社との最初の契約を締結し、1967年に東京事務所を開設しました。今日、世界160カ国 5,000 社に及ぶ保険会社から、私たちの専門知識や財務力に信頼が寄せられています。2008年度の正味収入保険料の内訳は、約67％が損害保険、約33％が生命・医療保険となっています。

　再保険とは、簡単に言えば「保険会社のための保険」であり、保険会社単独ではリスクが大きくそのリスクを分散したいときにその一部または全部を再保険会社にしかるべき保険金を払って負ってもらうわけです。

　当然ながら再保険会社はプロである保険会社が負荷分散したいような厄介なリスクを扱うことが多いので、優れたリスク分析能力を持ち合わせなければ商売が成り立ちません。

　世界トップのミュンヘン再保険会社も世界中のあらゆる再保険対象となる事案のリスク分析に余念がありません。

　ここに少し古いですが平成１５年作成の消防庁のレポートが公開されています。

　地域の安全・安心を実現するために
〜　自主防災組織の新たな在り方について　〜
http://www.fdma.go.jp/html/new/1512_tiiki.html

このレポートの中で世界の大都市圏の自然災害リスクをミュンヘン再保険会社が指数化したマップが紹介されています。

■図４：ミュンヘン再保険会社による世界の大都市圏の自然災害リスク

http://www.fdma.go.jp/html/new/1512_tiiki.html

　消防庁の説明から。

　ミュンヘン再保険会社によれば、ハザード（Hazard:その地域を襲う災害）×エクスポーズド・バリュー（Exposed Value:その地域の経済的価値）×バルネラビリティー（Vulnerability:その地域でとられている防災対策）により得られる災害リスク指数は、東京・横浜において格段に大きいとされている。積算方法については、議論の余地もあるが、いずれにしても当該地域に政治・経済・社会的機能が集中し、外国からの投資が期待されていることに鑑みれば、このようなリスクと戦う必要性は極めて大きい。

　特に危険な都市圏ワースト４はすべて環太平洋火山帯の上にある都市が占めています。